電通の売上2000年から2015年の15年間の推移です。

電通の15年間の売上推移を検証してみました。

 

電通売上はこちら↓

電通2000年から2015年売上詳細

 

電通の中心となる媒体の売上を2000年と2014年で比較してみます(2014年度から2015年度3月決算分)

(注意)3月決算ですので2015年の最終統計は不明です。

 

テレビ広告

  • 2000年:7235億7千5百万
  • 2014年:6907億7千万(95.4%)

 

新聞広告

  • 2000年:2426億5千4百万
  • 2014年:1079億1千6百万(44.4%)

 

雑誌広告

  • 2000年:752億7千6百万
  • 2014年:336億4千3百万(44.6%)

 

ラジオ広告

  • 2000年:283億2千1百万
  • 2014年:141億1千2万円(49.8%)

 

インターネット広告

  • 2000年:40億6千7百万
  • 2014年:780億3千6万円(1920%)

 

日本の広告費10年間の推移と比較すると全体的には同じような推移となります。
テレビに強い力を持つ電通ですので、テレビ広告の落ち込みは日本の広告費全体と比較すると減少率はわずかです。

雑誌と新聞の紙メディアはさすがの電通でも厳しい数値になっています。

新聞は2014年時点では1000億をどうにか超えていますが、
2015年の推移を見る限りでは2016年度決算では1000億を切るのは確実です。
500億円程度まで下がるのも遠い未来ではありません。

インターネット広告は順調に売上を伸ましています。

マスメディアの売上の減少が目立ちますが、電通としての総合計では大きなマイナスにはなっていません。
インターネット広告でカバーしています。

長い期間の売上推移を眺めていると、今後どの分野に取り組むべきか?判断することができます。

あえて積極的にマイナス成長の状況にある媒体に取り組むべきではありません。
衰退していく媒体で売上を上げるのは至難の業です。どんなに頑張っても売上は上がりません。

企業は、自社が得意としている分野ではなく成長する可能性がある分野に取り組むべきです。
広告業界では、それがインターネット広告に該当します。

市場の成長の流れに乗ることは重要です。

日本の広告費2005年から2015年の比較は下記よりご覧下さい。

日本の広告費2005年から2015年の比較

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