広告費、販売部数ともに前年割れを繰り返す【新聞広告】

かつてはテレビ広告と双璧をなす広告メディアとして、1兆円規模を誇っていましたが、売上規模は半減しています。

広告メディアとしての地位が揺らいでいる新聞広告ですが、信頼性、高齢者への訴求力、高額商品の相性など、ターゲットや商品によっては広告効果は健在です。

 

“信頼性“ ”高齢者に対する訴求“ ”高額商品の訴求“ ”健康に関する情報提供“”しっかりとした情報提供““地域に特化した訴求”などには効果あり！！

 

今回は、新聞広告を実施する時に、どの新聞を選べば『より効果的なのか？』過去の経験からお伝えいたします。

新聞の種類

新聞広告を掲載する時に、最初に検討するのは『どの新聞に掲載するか？』ですね。
新聞は『全国紙』『ブロック紙』『地方紙』『スポーツ紙』『専門紙』に大きく分かれます。

『スポーツ紙』や『専門紙』は、出稿の理由が明確ですので、

今回は『全国紙』『ブロック紙』『地方紙』の中で効果的な新聞広告はどれか？について検証してみます。

専門紙とは特定の分野に限定した新聞です。「日本工業新聞」「日本農業新聞」「日経産業新聞」「日刊建設工業新聞」「食品産業新聞」「繊維ニュース」「石油化学新聞」「日刊自動車新聞」「交通新聞」「日本金融新聞」「健康ジャーナル」など多数の新聞があります。

 

では、効果が見込める新聞広告は何なのか？お伝えします。

 

 

 

新聞広告はどの新聞社にするべきか？

一般企業が広告を実施する場合、『専門紙』や『スポーツ紙』を除いては、『全国紙』『ブロック紙』『地方紙』の中から選定することが第一歩になります。

地方に限定した広告であれば、『地方紙』に限定されますが、一般的な企業広告の場合は選定が難しくなります。

最初に、『全国紙』『ブロック紙』『地方紙』について整理してみましょう。

 

【全国紙】・・・全国で読まれている新聞

• 読売新聞
• 朝日新聞
• 毎日新聞
• 日本経済新聞
• 産経新聞（東京地区や大阪地区に限定する動きあり）

【ブロック紙】・・・県などを跨いで読まれる新聞（全国紙と地方紙の間に位置します）

• 北海道新聞
• 中日新聞
• 東京新聞
• 西日本新聞
• 中国新聞
• 河北新報

主な【地方紙】・・・地方密着の新聞

• 東奥日報
• 岩手日報
• 秋田魁新報
• 山形新聞
• 福島民報
• 福島民友
• 茨城新聞
• 下野新聞
• 上毛新聞
• 埼玉新聞
• 千葉日報
• 神奈川新聞
• 新潟日報
• 山梨日日新聞
• 信濃毎日新聞
• 北陸地方
• 北日本新聞
• 北國新聞
• 福井新聞
• 東海地方
• 静岡新聞
• 京都新聞
• 神戸新聞
• 奈良新聞
• 日本海新聞
• 山陰中央新報
• 山陽新聞
• 中國新聞
• 山口新聞
• 徳島新聞
• 四國新聞
• 愛媛新聞
• 高知新聞
• 西日本新聞
• 佐賀新聞
• 長崎新聞
• 熊本日日新聞
• 大分合同新聞
• 宮崎日日新聞
• 南日本新聞
• 琉球新報
• 沖縄タイムス

 

どの新聞社を選ぶべきか！

ここからは、個人的な経験に基づく、一般的な企業にて効果が見込める新聞社のランキングです。

1. 聖教新聞：いきなり路線がずれますが、聖教新聞は確実に効果があります。読者の新聞を読む真剣さが違います。特殊な新聞ですが聖教新聞は効果がある。ということは最初にお伝えします。以前サプリメントの広告を掲載した時に、他の新聞よりも大きな効果がありました。
2. 日本経済新聞：全国紙の中で最も効果があるのは、日本経済新聞です。読者の新聞を読む真剣さ、読者層のレベルが他紙より高くなり、物販などはハマれば大きな効果が見込めます。
3. 中日新聞、西日本新聞：中途半端な全国紙に出稿するよりは、中日新聞、西日本新聞の方が効果があります。
4. 地方紙：地方紙は部数が少ないですが、全国紙と比較すると費用対効果は高いといえます。全国紙より地方紙の占める割合が多い県は多数あります。全国紙に大きな金額を投下するよりは、広告費が安価な地方紙をより多く集めていく手法の方が効果があります。

 

まとめ

効果がある新聞広告についてお伝えしました。

広告予算があり、こだわりの無い方は聖教新聞を検討してみるのは選択肢としてオススメです。物販系などの効果が実証済みです。

続いて、日本経済新聞、大手ブロック紙、地方紙がオススメです。
都内にお住みの方は実感が無いと思いますが、県の中で大きな割合を占める地方紙は侮れません。

読売新聞や朝日新聞は部数は圧倒的ですが、読者層が広すぎるのがマイナス点です。
ただし、部数が多いのは事実です。トヨタ自動車、Panasonic、大手旅行会社など、大企業がより多くの人にメッセージを届けたい場合はオススメです。広告予算が潤沢な大企業を除いてはブロック紙や地方紙を効率よく活用したほうが効果があると言えます。