Contents
広告代理店も未来を考察（2023年）
広告代理店は死語という話もありますが、ブログのタイトルですので、
久々に「広告代理店」の未来について考えてみました。
様変わりする広告業界
身の回りの生活環境が大きく変わっています。
誰もが「当たり前」の様に接している「SNS」
若年層では、Google検索からSNS検索へと検索の方法が変わってきています。
私たちを取り巻く世界が変化する中で、広告業界も大きな変革期を迎えています。
Facebook、Instagram、TikTokなどのSNSとその関連プラットフォームは、あらゆる世代の人々の生活に深く浸透しています。
また、LINEは個人間のやり取りだけでなく、仕事上のコミュニケーション手段にもなっています。
NetflixやAmazon Prime Videoなどの定額制プラットフォームの急増により、
地上波テレビの視聴時間や、ニュースや雑誌の紙媒体を消費する時間は激減しています。
若い人でYoutubeを見ない人はいないでしょう。
とはいえ、必要なものはすべて簡単に手に入るので、日常生活に支障をきたすことはなくなりました。
ドン・キホーテに行けば、地上波が見れないテレビまで販売し、人気を得ています。
（チューナーが無いのでNHKの受信料を払う必要もありません）
価格も安価ですので、今後、若年層を中心に普及が進むことは間違いありません。
異業種から広告業界への参入
生活者の行動が大きく変わっている訳ですから、生活者が日々接する広告メディアも環境も様変わりするのは
自然の流れです。
10年前、20年前に売れていたメディアが衰退し、並行して新しいメディアが台頭する流れが確立されています。
最近仕事をしていて思うこと。それは「新規企業の参入」でしょう。
10年前は聞かなかった、企業が凄まじい勢いで広告業界にも参入しています。
しかも、そのような企業に限って売上を増やし、影響力を増しています。
その多くが、異業種からの参入です。
異業種からの参入が増える理由
デジタル技術の普及に伴い、様々な場面でアナログからデジタルへの移行が進んでいます。
この変化は、既存企業にはない技術力やノウハウを持った新規参入者に市場を開放しています。
その結果、年間6兆円ともいわれる広告業界は、より革新的なプレイヤーを取り込んで拡大しています。
ITスキルに対するニーズは高まっており、この傾向は今後も続くと予想されます。
このような技術の高度化により、
多くのIT企業は競争力を維持するために、
より優れたソフトウェアや IT インフラの開発に資金を再投入しています。
そして、このデジタル変革は、人工知能（AI）や機械学習（ML）の進化を促し、
創造的なマーケティングソリューションの開発に大きな機会を与えています。
今後数年間、広告およびマーケティングの大きなトレンドは、
パーソナライズされたマーケティングメッセージやキャンペーンを作成するために
AI技術の力が活用されていきます。
この結果、顧客データを活用しながら顧客エンゲージメントを最大化し、
顧客獲得にかかる時間とコストを削減することが可能となりますので、ITスキルの重要性がますます高まる理由が明らかになりました。
企業や広告代理店が、このように進化し続けるこの状況下で競争力を維持するために、
デジタルとテクノロジーの進歩についてより深い理解を持つ必要性を浮き彫りにしているのです。
広告代理店の未来は
では、従来型の広告代理店はどうすればいいでしょうか？
今さら、インターネット広告を専門とする企業に太刀打ちはできません。
追いつき、追い越すのは至難の技でしょう。
現在持っているクライアントソースを武器に、新たな参入企業と業務提携をしていくのが
現実的でしょう。
幸いに、参入したばかりの企業は営業が不得意な場合が非常に多いのが現状です。
自社の営業力を上手に見せれば業務提携は容易です。
新規取り組みに対するリスク軽減も実現できます。
「いかに短期間に費用を掛けずにＩＴの知識を得ることができるか」を優先的に考える
ことが2023年度早急に取り組む課題です。
メディアの販売方法を再考する
企業と生活者の関係も大きく変わってきています。
「モノ」を販売するのではなく「体験」「経験」を販売するような姿勢に変わってきています。
トヨタ自動車が、車ではなく「車による体験」を重視しています。。
車は単なる乗り物（移動手段）ではなく、新たな体験の為の手段ということでしょう。
ライバルは他の自動車メーカーではなく、GoogleやFacebook、そしてAppleとも言っています。
このような企業に対して、メディアも変わらなくてはいけません。
「どのように柔軟に対応できるか？」がポイントです。
つまり、従来のメディア都合による広告枠の販売では、
柔軟な対応が可能なインターネットメディアには太刀打ちできず、
クライアントからのニーズは獲得できません。
メディア都合の広告枠ではなく、体験を訴求できるような柔軟な広告枠の設定が必要でしょう。
業種ごとに柔軟に対応しなければいけません。
「すべての広告主に対して、同料金を提示しなければいけない」
みたいな従来型の縛り不要でしょう。
これは全て自社都合であり、クライアントファーストではありません。
このような対応では売れなくて当然です。
これには、広告代理店とメディア側双方の理解が必要です。
ここに斬新に切り込める広告代理店は、インターネットではなく、オフラインの世界で活路が見いだせるでしょう。
まとめ
アナログ中心の広告代理店は、現在のビジネスモデルを維持しながら、
デジタルエージェンシーを参考に、新たなビジネスモデルに取り組む必要があります。
しかし、社内教育をしている時間はありませんし、ノウハウもありません。
対策は、デジタルに強い「新規参入企業」との業務提携が選択肢となります。
幸いなことに、新規参入のデジタルエージェンシーは営業力やクライアント対応が弱点の可能性があります。
この部分で接点を見つけることは可能です。
そして、従来の販売方法も同時に見直していくことが必要です。
クラインのニーズに応えるのを待っていては、いつまでたっても依頼はきません。
積極的に提案し、提案内容をブラッシュアップし、ノウハウを構築していくことが大切です。
このプロセスには、デジタル特有の課題や特質を理解している、経験や知識のある組織の専門家の協力が必要です。
さらに、AIなど今後の広告のトレンドについても十分な検討と注意が必要です。
マーケティング戦略やキャンペーンの効果を最大化する方法を理解することが、今後の成功のカギとなります。
このようなスキルセットと集中的なアプローチを組み合わせることで、2024年度以降には強力な武器が揃い、
より効率的かつ効果的にクライアントを獲得する準備が整うことでしょう。