【2024年版】広告代理店 売上高ランキング｜2015年比でわかる”10年の地殻変動”

広告費・市場データ
2025.07.03

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本記事は2024年時点のデータです。2025年決算を反映した最新版は

▶広告代理店ランキング2026｜売上高だけでは読めない業界地図をご覧ください。

広告業界は、いま大きな転換期の真っ只中にあります。

特に2015年から2024年にかけての10年間、デジタルシフトと業界再編のスピードは、かつてないほど加速しました。

本記事では、日本の主要広告代理店の【2023〜2024年最新ランキング】を、10年前の【2015年版】と比較。

単なる数字の羅列ではなく、業界の構造変化と未来の方向性を検証します。

「どの企業が勝ち残り、どの企業が姿を変えたのか？」広告業界の“いま”と“これから”を検証していきます。

※各社の決算期や会計基準（IFRS／日本基準）が異なるため、単純比較が難しい側面がありますが、業界内での相対的なポジションを示す指標として整理しました。

1. 2024年版｜広告代理店 売上高ランキング

まずは2023〜2024年時点の主要広告代理店の売上ランキングを確認しましょう。

順位 社名 売上高（2023〜2024年公表値） 備考
1 電通グループ 約1兆4,107億円（収益） IFRSベース。2021年から指標を「売上高」から「収益」へ変更
2 博報堂DYホールディングス 約1兆5,797億円（売上高）／約9,469億円（収益） 売上高と収益を併記
3 サイバーエージェント 約8,011億円（連結売上高） 広告事業＋メディア＋ゲームを含む
4 ADKホールディングス 非上場のため非公表 2018年にベインキャピタル傘下で非公開化
5 ジェイアール東日本企画（jeki） 約1,200億円規模 交通・OOHに強み

2. タイムスリップ｜2015年のランキング

では、タイムスリップして2015年のランキングを見てみましょう。10年前の広告業界はどんな顔ぶれだったのでしょうか？

順位 社名 2015年売上高 業態
1 電通 1兆5,351億円 総合広告代理店
2 博報堂 6,587億円 総合広告代理店
3 アサツー・ディ・ケイ（ADK） 3,520億円 総合広告代理店
4 サイバーエージェント 1,421億円 インターネット系
5 大広 1,400億円 総合広告代理店

3. 10年で何が変わった？業界地図の“地殻変動”

2015年と2024年のランキングを並べて見ると、広告業界の構造が根本から変わったことが分かります。

3-1. 上位2社は不動だが、中身は別の会社になった

電通と博報堂は、依然として業界の双璧です。

しかしその中身は、もはや10年前とは別の会社と言っていいほど変わっています。

  • 広告枠の販売 → 経営課題解決・DX支援へ
  • クリエイティブ制作 → データ・AI・テクノロジー活用へ
  • 国内中心 → グローバル展開

つまり、両社は「広告を売る会社」から「事業を共創する会社」へと進化を目指しているのです。

3-2. 業界3位の主役交代——ADKからサイバーエージェントへ

2015年に3位だったADKは、2018年にベインキャピタルにより非上場化されました。同条件での比較が難しくなり、ランキング上の存在感は大きく後退しています。

入れ替わるように、2015年に4位だったサイバーエージェントが、2022年には3位に浮上。今では業界3番手として完全に定着しました。

これは単なる順位の入れ替えではありません。「総合広告代理店の時代」から「デジタル運用力で勝負する時代」への、象徴的な交代劇です。

3-3. ハウスエージェンシーの再編・縮小

2015年には数多く存在したハウスエージェンシーですが、現在ではその一部において、統合・再編・縮小へとシフトしています。

鉄道・新聞・メーカー系代理店は、グループ内案件に依存していた構造が限界に達したためです。

一方で、「専門性×柔軟性」を磨いた企業は再成長しています。

たとえば、jekiや東急エージェンシーは交通・都市開発・OOHなど、リアル接点の価値を再定義しながら生き残りを図っています。

3-4. デジタル専業の新興勢力が台頭

2015年当時から頭角を現していたサイバーエージェントは、いまや業界第3位に浮上。

さらに、Adways、Macbee Planet、CARTA HOLDINGSなど新興勢力が台頭し、デジタル領域が明確に「業界の中心」になりました。

広告費の重心がテレビや新聞からSNS・動画・アプリへと大きく移行。これに対応できた企業だけが生き残り、成長を続けています。

4. なぜここまで変わったのか｜3つの構造要因

この10年で起きた変化は、3つの構造的要因によって説明できます。

① インターネット広告費の急拡大

電通の「日本の広告費」によると、インターネット広告費は2019年にテレビ広告費を抜いて最大の媒体に。2025年には、総広告費に占める構成比は50%を超えました。

「広告費の重心」がデジタルへ完全に移ったことで、そこに対応できる企業しか生き残れない構造になったのです。

② 会計基準の変更（IFRS）

電通グループは2021年からIFRS（国際会計基準）に移行し、従来の「売上高」から「収益」を中心とした開示に変更しました。世界の広告業界（オムニコム、WPP、ピュブリシスなど）の潮流に合わせた動きです。

このため、電通の数字は2020年以前と単純比較ができなくなっており、ランキングの読み方そのものが難しくなっています。

③ 非上場化と情報の不透明化

ADKの非上場化に代表されるように、プライベートエクイティの参入で、業界の透明性が下がっている側面もあります。これは投資家・読者の双方にとって、業界の全体像をつかみにくくする要因になっています。

5. 今、広告代理店に求められている力

電通グループと博報堂DYは、依然として業界の双璧。しかしその中身は大きく変化しました。

求められる人材像も変わっています。

従来の広告代理店 これからの広告代理店
媒体仕入れ＋手数料モデル データ＋AI＋運用力で価値創出
提案書とプレゼン力 事業課題への深い理解と解決力
クリエイティブの感性 感性＋データの両輪
国内中心 グローバル視点

つまり、「広告を売る会社」から「事業を共創する会社」へ。

これがこの10年の地殻変動の本質です。

6. まとめ｜10年の地殻変動と、これからの10年

2015年から2024年までの10年間で、広告業界は次の変化を経験しました。

  • 電通・博報堂DYは双璧を維持しつつ、事業内容を大きく変革
  • ADKが非上場化、業界3位の座をサイバーエージェントへ譲った
  • デジタル専業の新興勢力（Macbee Planet、CARTA、Adwaysなど）が台頭
  • ハウスエージェンシーの一部が統合・再編・縮小
  • 会計基準の変更で、ランキングの読み方そのものが複雑化

そしてこの記事を書いている時点（2024年）から、さらに業界は動き続けています。

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出典・参考データ

  • 各社決算短信（2023年12月期〜2024年3月期、2024年9月期）
  • 電通「2023年 日本の広告費」「2024年 日本の広告費」
  • 各社IR資料・有価証券報告書

本記事の内容は2024年時点の情報に基づいています。最新（2025年決算）の状況については、

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広田 誠一
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