広告業界は、いま大きな転換期の真っ只中にあります。 特に2015年から2024年にかけての10年間、デジタルシフトと業界再編のスピードはかつてないほど加速しました。
本記事では、日本の主要広告代理店の【2023～2024年最新ランキング】を、10年前の【2015年版】と比較。単なる数字の羅列ではなく、業界の構造変化と未来の方向性を読み解きます。
「どの企業が勝ち残り、どの企業が姿を変えたのか？」 広告業界の“いま”と“これから”を検証していきます。
最新！2023～2024年度 広告代理店 売上高ランキング（上位20社）
まずは、現在の広告業界の勢力図を見てみましょう。
※各社の決算期や会計基準（IFRS/日本基準）が異なるため、単純比較が難しい側面がありますが、業界内での相対的なポジションを示す指標として整理しました。
| 順位 | 会社名 | 売上高（億円） | 会計基準 | 備考 |
| 1 | 電通グループ | 13,045 | IFRS（収益） | 手数料収入ベース。総売上（旧基準）では約5兆円規模 |
| 2 | 博報堂DYホールディングス | 9,467 | IFRS（収益） | 2024年3月期。2024年4月に「Hakuhodo DY ONE」設立 |
| 3 | サイバーエージェント | 7,202 | 日本基準 | 連結売上高。広告事業単体でも約4,000億円超 |
| 4 | トランスコスモス | 3,738 | 日本基準 | デジタルマーケ・BPO・コールセンターを含む |
| 5 | ADKホールディングス | 3,528 | 推定値 | 非上場化後の参考値。現在はベインキャピタル傘下 |
| 6 | セプテーニ・ホールディングス | 1,697 | IFRS（収益） | 電通グループとの資本業務提携により急成長 |
| 7 | ジェイアール東日本企画（jeki） | 1,186 | 日本基準 | 交通広告・地域創生・コンテンツ事業に強み |
| 8 | 東急エージェンシー | 1,023 | 日本基準 | 東急グループの基盤を活かした体験型・OOHに注力 |
| 9 | Hakuhodo DY ONE | (985) | 推定値 | **2024年4月誕生。**旧DACとアイレップが統合 |
| 10 | 大広 | 741 | 日本基準 | 博報堂DY傘下。D2C・顧客育成領域へシフト |
| 11 | Adways | 590 | 日本基準 | アフィリエイトから運用型広告までデジタル専業 |
| 12 | 読売広告社 | 495 | 日本基準 | 都市開発・不動産領域に独自の強み |
| 13 | Macbee Planet | 394 | 日本基準 | LTV予測などデータ解析を武器にする新興勢力 |
| 14 | 日本経済社 | 354 | 日本基準 | 日経グループ。BtoBマーケティングに特化 |
| 15 | バリューコマース | 293 | 日本基準 | Zホールディングス（現LINEヤフー）系のアフィリエイト大手 |
【注意】ランキングの読み方について
電通、博報堂などのトップ層が採用する**「IFRS（国際財務報告基準）」の『収益』**は、従来の売上高（媒体費を含む総額）ではなく、代理店の手数料収入に近い数値です。一方、サイバーエージェント等の日本基準は媒体費を含む総額表示です。見かけの数値以上に、上位2社の規模感は依然として圧倒的です。
2015年の広告代理店ランキング：当時の勢力図
では、タイムスリップして2015年のランキングを見てみましょう。10年前の広告業界はどんな顔ぶれだったのでしょうか？
10年で何が変わったのか？業界を動かした3つの変化
1. デジタル専業代理店が“新たな主役”に
2015年当時から頭角を現していたサイバーエージェントは、いまや業界第3位に浮上。さらに、Adways、Macbee Planet、CARTA HOLDINGSなど新興勢力が台頭し、デジタル領域が明確に「業界の中心」になりました。
広告費の重心がテレビや新聞からSNS・動画・アプリへと大きく移行。これに対応できた企業だけが生き残り、成長を続けています。
今や「デジタルマーケティングを知らずに広告業界は語れない」時代です。
データ分析、AI運用、SNS戦略など、広告の仕事は“感性だけでは勝てない”領域へと進化しています。
2. 総合代理店・ハウスエージェンシーの再編と専門化
2015年には数多く存在したハウスエージェンシーですが、現在ではその一部において、統合・再編・縮小へとシフトしています。鉄道・新聞・メーカー系代理店は、グループ内案件に依存していた構造が限界に達したためです。
一方で、「専門性×柔軟性」を磨いた企業は再成長しています。たとえば、jekiや東急エージェンシーは交通・都市開発・OOHなど、リアル接点の価値を再定義しながら生き残りを図っています。
3. 電通・博報堂は「広告会社」から「ビジネスパートナー」へ
電通グループと博報堂DYは、依然として業界の双璧。しかしその中身は大きく変化しました。
- 広告枠の販売 → 経営課題解決・DX支援へ
- クリエイティブ制作 → データ・AI・テクノロジー活用へ
- 国内依存 → グローバル市場へ
つまり、「広告を売る会社」から「事業を共創する会社」へと進化を目指しているのです。
この変化は、広告業界で働く人材にも新しいスキルセットを求めます。マーケティング思考だけでなく、経営感覚、データ分析、語学力など、多角的な能力が鍵になります。
まとめ：未来の広告業界は“デジタル×専門性×AI共存”の時代へ
この10年で、広告業界は「デジタル化」「専門化」「グローバル化」の波に完全に飲み込まれました。これからの10年は、AIとの共存・統合が本格化します。
未来の広告業界で求められる人材像は――
- データを読み解き、戦略を描ける人
- 特定分野に深い知見を持ち、他分野とつなげられる人
- AIを使いこなし、人の感性で差をつけられる人
「広告を作る」から「価値を設計する」へ。
これが、次の10年を生き抜く広告人のスタンダードになるでしょう。
関連記事：
