広告代理店の未来を生きる為に！
「広告代理店の未来は明るい！」
そんなわけないだろう！とあなたは思われるでしょう。
広告代理店を取り巻く環境には暗い話題が多いのも事実です。
- 「１０年後には多くの広告代理店は存在しない」
- 「オリンピック終了時に多くの広告代理店は無くなる」
- 「広告代理店の存在意義って何？」
- 「リスク追わないで、間に入って金儲けしているだけでしょ」
- 「広告代理店って、結局ブローカーでしょ」
- 「水商売と変わらないよ」
- 「所詮代理業でしょ！」
- 「無くなっても何も影響ないでしょ！」・・・・など広告代理店は様々なことが言われています。
既にオリンピックの後に多くのリストラが実施が行われています。
では、本当に広告代理店の未来は暗いのでしょうか？
けっして、そんなことはありません。
リストラは広告業界だけではありません。業界に限らず多くの企業で実施されているのです。
では、広告代理店の未来は暗くないことをデータで証明してみましょう！
広告代理店の明るい未来！
広告代理店の未来を予測する為には、
- 「日本全体の広告市場はどうなっているのか？」
- 「その広告市場の規模は成長しているのか？衰退しているのか？」を最初に確認する必要があります。
日本の広告費
日本の広告市場規模は【年間６兆円】です。
前後することはありますが、この６兆円という市場は10年間以上大きな変化はありません。
【日本の広告市場の規模】が右肩下がりを続けている訳ではないということです。
つまり、広告業界の売上規模には悲観的な要素は無いということになります。
しかし、一方では多くの広告代理店が売上げを減少させている現実があります。
ポイントは、この矛盾点は何なのか？を解明することなのです。
市場規模に変化がないということは！
日本の広告市場に大きな変化が無いのにかかわらず、
多くの広告代理店が売上を減少させている原因は何でしょうか？
それは、既存の広告代理店の売上が新たな企業にが流れている。と考えると自然です。
つまり、既存の広告代理店に対するニーズが無くなり、
そのニーズを他社が奪っている状況が発生しているのです。
広告代理店が抱える問題点
では、売上を減らしている多くの広告代理店の問題点とは何なのか？共通点を確認してみましょう。
- リーマンショックを機に売り上げが大幅に下がり、未だに復調の気配がない
- 勤務している広告代理店の売上げがＶ字回復する未来を描けていない
- 大手広告代理店を中心に一部の広告代理店に売上げが集中している
- マスメディアなどの既存のメディアの売上げが減少していることは自覚しているが、
今さら新しいことにチャレンジできない（ノウハウも無いし時間もない、ましてや人を新たに雇用する余裕もない） - 会社の売上げが右肩下がりでリストラが自分にも迫っていると感じる
- 大手広告代理店の下請けが業務の中心となり、他の広告代理店依存のビジネスモデルになっている
- 目の前の売上確保が必要な為、広告媒体の安売りが日常化していて利益が上がらない
- 売上が上がらない為に会議が増加。会議の為に仕事をするような状況になっていて不安である
- インターネットのノウハウが会社にない
- 接待やゴルフが未だに大事だと思っている中間層や役員が多く将来のビジネスモデルが描けない
- ＳＮＳに触れたこともない役員が多く、役員がインターネットの提案を理解できない
- インターネットの普及により広告代理店が介在しなくても申し込める広告媒体が増加している
- 新たな新規ビジネスを開発する能力も人材もない
- メディアの販売しかできず、顧客の売上アップの提案ができない（販促の提案ができない）
- 最新のインターネットの情報が入ってこない（インターネットを活用した販促は急速に成長しています）
おおよそ上記のような内容に要約されます。
つまり、日本の広告市場は衰退している訳でなく、
【既存の媒体からインターネットを活用した展開に大きく予算が移行している時代】
の流れに多くの広告代理店が付いていくことができていない。ということが分かります。
特に親会社の関係で「天下りの雇われ社長」が短期間で入れ替わる広告代理店においては顕著です。
広告の【ド素人】社長の経営のもと、売上が上がることはありません。
このことは、広告代理店のランキングでも証明されています。
広告代理店の売上TOP１０には、インターネット系の会社が続々とランクインしてきています。
近い将来TOP２０の半数以上は、インターネット系の会社になります。
日本の広告市場は衰退していなく、受け皿が大きく変化しているのです。
広告代理店の明るい未来の為に
事実を理解できれば広告代理店が取り組むべき対策はシンプルです。
「インターネットに関連した仕事を作り上げる！」だけです。
これだけ課題が明確な業界は他にはありません。
生活者が接触するメディアが、マスメディアからインターネットになり、広告主の興味がインターネットに変化している訳ですから当然です。
クライアントのニーズに答えない限り売上は上がりません。
インターネット関連の仕事を作り上げる
インターネット関連の仕事を作り上げる！
と言っても何から取り組んだらいいのか？分からないと思います。
答えは簡単です。『広告主の課題』を解決すればいいのです。
広告主の課題
広告主の課題はシンプルです。それは・・・
インターネットを活用して、【顧客の集客と販売】はどうすればいいのか？
（実際は集客と販売の間に 「教育」という段階が必要ですが、ここでは理解しやすいように省きます）
多くの広告主が求めているのはこの１点です。
新聞広告の掲載料金には一切の興味も関心もありません。
広告主の課題をクリアする為には、あなた自身「勉強と実践」が必要です。
一番の近道は、あなたが消費者の立場になり、インターネットで実際に消費をして、自ら販売をすることです。
インターネットで消費する
インターネットで、実際に自分自身で買い物をすることは重要です。
あなたが担当する広告主の商品は必ずインターネットで購入しなければいけません。
多くの広告主はインターネットで商品の販売しています。
しかし、多くの広告代理店の営業マンはクライアントの商品の購入経験がありません。
自分が消費者の立場で、どういう心理で、どのように検索してクライントのサイトにたどり着いたのか？
経験することが重要です。
クライアントのサービスや商品に関連するキーワードで検索から購入までネットサーフィンしてください。
経験することで、消費者立場に立った提案ができるようになります。
インターネットで自ら商売する。
自らインターネットで物を販売してみる経験も効果的です。
- クライアントがネットの販売において何を必要としているのか？
- 集客には何が必要なのか？
- 商品を販売する為には何が必要なのか？
- どんなコピーが効果的なのか？
- ランニングコストはどのくらい必要なのか？
- ターゲットを見つける方法にはどうすればいいのか？
- 広告が販売活動の一部に過ぎないこと
- 効果のない広告に予算など投下する余裕はない
というようなことが理解できるようになります。
結果として、広告主の心理が理解できるようになります。
今の時代インターネットで販売する方法は数多くあります。
無料でブログを始めることも簡単です。
最初はヤフオクやメルカリでもかまいません。
初期投資もほとんど必要ありません。
経験しなければ分からない事に多々気が付きます。
広告主は、自らインターネットで販売している人の意見には耳を傾けます。
クライアントと同じレベルで課題を考えることができると提案のレベルが違ってきます。
『出来ない』と思わずトライしてみましょう。
メルカリなどは本屋に行けば１日でできるようになります。
インターネットは日本でも数少ない成長分野です。
取り組むべき課題がこれだけはっきりしている業種は非常に珍しいといえます。
こんなチャンスは他業種ではありません。
断言します！広告業界には多くのビジネスチャンスが明確に存在しています！
あとは、あなたが取り組むか？取り組まないか？だけです。
インターネットはコツコツと実践すれば必ず身に付きます。
１年間取り組めば２年後には何かしらの方向性（ビジネスチャンス）が必ず見えてきます。
広告業界は魅力が多い業界です。
他業界に比べて自由度も多く仕事ができるようになれば充実した人生を送ることが可能です。
自信を持って頑張っていきましょう！