電通の１５年間の売上推移を検証してみました。
電通売上はこちら↓
電通の中心となる媒体の売上を２０００年と２０１４年で比較してみます（２０１４年度から２０１５年度３月決算分）
（注意）３月決算ですので２０１５年の最終統計は不明です。
テレビ広告
- ２０００年：７２３５億７千５百万
- ２０１４年：６９０７億７千万（９５．４％）
新聞広告
- ２０００年：２４２６億５千４百万
- ２０１４年：１０７９億１千６百万（４４．４％）
雑誌広告
- ２０００年：７５２億７千６百万
- ２０１４年：３３６億４千３百万（４４．６％）
ラジオ広告
- ２０００年：２８３億２千１百万
- ２０１４年：１４１億１千２万円（４９．８％）
インターネット広告
- ２０００年：４０億６千７百万
- ２０１４年：７８０億３千６万円（１９２０％）
日本の広告費１０年間の推移と比較すると全体的には同じような推移となります。
テレビに強い力を持つ電通ですので、テレビ広告の落ち込みは日本の広告費全体と比較すると減少率はわずかです。
雑誌と新聞の紙メディアはさすがの電通でも厳しい数値になっています。
新聞は２０１４年時点では１０００億をどうにか超えていますが、
２０１５年の推移を見る限りでは２０１６年度決算では１０００億を切るのは確実です。
５００億円程度まで下がるのも遠い未来ではありません。
インターネット広告は順調に売上を伸ましています。
マスメディアの売上の減少が目立ちますが、電通としての総合計では大きなマイナスにはなっていません。
インターネット広告でカバーしています。
長い期間の売上推移を眺めていると、今後どの分野に取り組むべきか？判断することができます。
あえて積極的にマイナス成長の状況にある媒体に取り組むべきではありません。
衰退していく媒体で売上を上げるのは至難の業です。どんなに頑張っても売上は上がりません。
企業は、自社が得意としている分野ではなく成長する可能性がある分野に取り組むべきです。
広告業界では、それがインターネット広告に該当します。
市場の成長の流れに乗ることは重要です。
日本の広告費２００５年から２０１５年の比較は下記よりご覧下さい。
↓
日本の広告費２００５年から２０１５年の比較
