オムニチャネルとは！

「オムニチャネル」というキーワードが頻繁に使われる様になりました。

本屋でも多くの出版物があります。
あなたは、この言葉の意味を理解できてますでしょうか？

きっと、「漠然と」「何となく・・」だと思います。
今日は『オムニチャネル』について、説明したいと思います。

広告業界と無関係ではありませんので、理解しておきましょう。

『オムニチャネル』とは！

『オムニチャネル』とは、
【デジタル変革の時代】において、企業が対応を迫られている大きな課題です。

『オムニチャネル』の考え方は、特別新しいことではありません。
インターネットやＳＮＳの普及により、改めて注目されるようになった考え方です。

インターネット、ＳＮＳ、スマートフォンの普及により、生活者の行動は大きく変わりました。

インターネットが普及する前の生活者の購買行動は、実際に店舗に行って、商品を探してレジで商品を購入するしか手段がありませんでした。
商品が無ければ、近隣の別店舗に行って再度探すしかありません。

しかし、スマートフォンが身近なものとなり、消費行動の行動と価値観は一変します。
24時間手元にあるスマートフォンを起点に「好きな時に、欲しい商品をスマートフォンの画面を介して購入する」ことが可能になりました。

朝、通勤時の電車の中でトイレットペーパーを注文すれば、帰宅したら宅配ボックスに届いている時代です。

生活者は、

「欲しい時に自分の都合で好きなだけ購入して、自分の都合の良いタイミングで商品を受け取れる」
ということを当たり前だと思っています。

ポイント！　生活者は便利なことを『当たり前だと思っている』

企業は、この「当たり前」という生活者の感覚に対応しなければ売上をアップさせることはできない時代になりました。

このようになった、要因はアマゾンの存在です。
アマゾンの商品量、配達のスピードが基準となった生活者にとって、アマゾンに大きく後れを取る企業は「対応が悪い企業」となります。

企業は、このアマゾンという大企業を基準に全てのサービスや機能を集中させなければいけません。

その為には、企業内の『店舗担当部署』『ＥＣ担当部署』『配送担当部署』『サービス担当部署』『カタログ担当部署』など全ての部署を連携させなければ対応できません。

生活者のスマートフォンは24時間稼働しています。
夜中の2時に注文が入ることも珍しくありません。

この生活者の情報を同じレベルで全ての部署が把握する必要があります。

商品の在庫情報、クレーム情報なども同レベルで同タイミングで連携しなければ、生活者の求めるレベルには到達できません。

この全ての（＝オムニ）機能を連携させるのが『オムニチャネル』のポイントです。

多くの企業で『オムニチャネル』への取り組みを実施しています。
分かりやすい身近な例としては、【オムニ７】でしょう。【オムニ７】について説明してみます。

【オムニ７】とは、セブン＆アイホールディングスが2015年11月にスタートさせた『オムニチャネル』です。
ご存知のように、セブン＆アイホールディングスは日本中で店舗を運営しています。

2018年4月時点で、セブンイレブンが20,337店舗、イトーヨーカドーが167店舗、その他赤ちゃん本舗など多数の店舗があります。

この各グループという垣根を超えて、グループ全体で連携して、生活者に商品を提供できるようにするサービスが【オムニ７】です。

【オムニ７】により、生活者は、店舗又はネットで注文をして、自分の好きなタイミングで店舗で商品を受け取れるようになります。
まだ、商品数・配達スピード・認知度・普及率などにおいて、アマゾンのサービスレベルには及びませんが、生鮮品の充実などによりサービスの向上を目指している状況です。

『オムニチャネル』は広告とも関係が深い領域です。
広告の分野では、【デジタル・トランスインフォメーション】という言葉が注目されています。

『オムニチャネル』と同じく、各部署間の機能の一本化がキーワードとなっています。

結果として、電通などの大手広告代理店では『オムニチャネル』の提案を実施しています。

しかし、店舗の担当部署、ＥＣ担当部署、配送担当部署を連携させることは非常に難しいようで、さすがの電通も苦戦しているようです。
電通のＨＰにオムニチャネルの面白いページがありましので、紹介いたします。

中小の広告代理店が手を出せるような領域ではありませんが、『オムニチャネル』とう言葉の意味だけは知っておきましょう。
広告主の前で「初耳です。是非教えてください」では、翌日から仕事の発注はなくなります。

資生堂、ＴＳＵＴＡＹＡ、イオンなども取り組みをしています。
実際に店舗に行くなり、実際に体験してみましょう！